The Google Online Marketing Challenge

"The Google Online Marketing Challenge" is interesting, I want to try it if I have enough time.
http://www.google.com/onlinechallenge/index.html

The Google Online Marketing Challenge

* Marketing Challenge home
* About the Challenge
* About Google AdWords
* Information for students
* Information for professors
* Information for participating businesses
* The Global Academic Panel
* Register your class
* 2008 Winners
* 2008 Results

Registrations for the 2009 Challenge are now open!
Some quotes from professors, students and businesses that took part in the 2008 Challenge

"The Challenge energized me and my students. The ability to work with a real-life client and spend "real money" on Google AdWords was unique and exciting."

"This experience has been one of the absolute highlights of my college experience; I wish more opportunities were available like this."

"Sharp minds, energetic marketers and a free AdWords budget. I would strongly recommend participating in the Challenge to any business."

"Students have first hand experience with real clients and real budgets to get real results. Is there a better way to gain experience with the real world?"
Gomc Icon

The Google Online Marketing Challenge is a global student online marketing competition open to any higher education institution, anywhere in the world.

Developed by professors in collaboration with Google, the Challenge is a great opportunity for students to gain practical, real world online marketing experience. Students also get the excitement of competing on a global level, with the overall winners and their professor/lecturer receiving a trip to the Googleplex in Mountain View. In addition, regional winners and their professor will receive a trip to their local Google office.

The 2008 Google Online Marketing Challenge saw more than 1600 student teams from 47 countries around the world taking part in this global competition. Find out more about our 2008 winners and finalists here.
How does it work?

Student teams receive US$200 of free online advertising with Google AdWords and then work with local businesses to devise effective online marketing campaigns. Teams outline a strategy, run a campaign, assess their results and provide the business with recommendations to further develop their online marketing. Teams submit their reports and are judged by a panel of independent academics from all over the world.
Who can enter?

The Challenge is open to any higher education institution from anywhere in the world. Registrations for 2009 are now open. If you are a professor or lecturer and want your class to compete, register now!
Click on the markers to see the institutions and number of teams that registered for the 2008 Challenge.
Terms of Use
Map
Satellite
Hybrid

* North America
* Latin America
* Europe
* Africa
* Asia
* World

©2008 Google - Google Home - About Google - Terms & Conditions

通販業界の知識

最近CRMとDBマーケティングの授業でいろいろと通販業界のことが紹介されて、
少し興味を持ち始めた。
ついでに通販のバックグランドを少し調べてみた。

通販業界の利益モデルは下記の要素に関係ある。
・新規顧客の獲得数
・顧客の持続リピート率
・リピートした顧客の消費

詳細の情報は下記のページにある。
https://www.fuji-keizai.co.jp/market/04066.html

通販企業75社のケーススタディにより通販･e-コマース市場を調査

総合マーケティングビジネスの株式会社富士経済（東京都中央区日本橋）は、2004年8月から10月にかけて、テレビ通販､インターネット通販などの通販市場の実態と今後の動向を調査した｡このほどその報告書「通販・e－コマースビジネスの実態と今後 2004」をまとめた。
本調査レポートでは、通販市場を、カタログ通販、テレビ通販、小売拠点型通販、インターネット／モバイル通販の4分野に分類している。モバイル通販は 1999年の「i-mode」サービス開始によって携帯電話からインターネットに接続が出来るようになり、飛躍的に情報取得量が拡大し、サイトの閲覧とともに急速に普及した。今回は、改めてこの分野の成長を調査し2000年にさかのぼって実績を算出・加算した。

◆調査のまとめ

モバイル通販市場は、03年比4倍の2400億円規模に急成長
TV通販は、2500億円規模（03年比24%増）
通販全体市場は、3兆4600億円規模（03年比25%増）

通販市場は不況下においても堅調に推移し現在拡大傾向にある。通販企業各社は、核家族化や女性の社会進出によるライフスタイルの変化や、細分化・多様化する消費者のニーズに応え、商品力の向上はもちろん、受発注/配送システムの高度化、商品内容の充実などによって顧客獲得に努めている。カタログ、チラシ、 DM、テレビ、新聞、インターネット、モバイルなどのメディアに加えて、実店舗も合わせた販促活動を展開している。
これまで通販はチャネルとしての便利さから多く利用されてきた。しかし近年は実店舗を視野に入れてそれを上回るサービスの向上を目指し、商品のオリジナリティや限定・希少性の訴求､商品検索や説明などの機能向上などにより高い実績を上げている｡今後、インターネット／モバイル通販や小売拠点型通販などの新たな業態が成長し､これまで主力であったカタログ通販は縮小するものの､さらに通販市場が拡大すると期待される｡　

1.通販市場各分野の規模推移

（1）インターネット／モバイル通販　03年実績　6751億円、06年予測　1兆2230億円（03年比81%増）
インターネット通販は1995年以降パソコン通信による通販に取って代わり急成長。1999～2000年にかけて（社）日本通信販売協会（JADMA）がガイドラインの策定／オンラインマーク制度の導入を進め、その利便性の高さから多くの需要を獲得して市場は急速に拡大した。現在では多くの企業が「楽天市場」に代表されるような仮想ショッピングモールへの出店（出品）、自社ホームページでの販売の何れかを行っており、両者を併用することで実績の拡大に努める企業も多く見られる。自社ホームページでの通販に関しては、カタログ／テレビなどのメディアや実店舗との連携を進めることで露出を高め、各メディア／チャネルの相乗効果によって実績の拡大が見られる。
03年には6750億円を超え通販市場全体の24%を占めるまでに成長した。1999年は、これまでのインターネット通販に加えて、携帯電話からインターネットへアクセスして商品を購入するモバイル通販も本格的に立ち上がっており、高い伸長率を支えている要因の1つとなっている。

モバイル通販　03年実績　586億円、06年予測　2400億円（03年比4倍増）
1999年の「i-mode」の誕生から現在の「FOMA」などの第三世代携帯の普及が進むにつれて、ユーザーの最も身近なインターネットアクセスツールとして完全に定着した。受発注ツールの1つとして位置付ける企業も多い中で、モバイル通販だけに特化した企業／サイトの急成長も見られる。04年には待受画面／着信メロディなどのデジタルコンテンツのダウンロードを含まない物販の市場が1000億円にまで到達すると見込まれる。
若年層は、携帯電話を電話機能以上にパソコンよりも身近な情報ツールの1つと捉えてインターネットサイトへアクセスする。若者がモバイル通販を抵抗感なく利用することが同通販の拡大要因として挙げられる。こうした若年層をターゲットとする携帯通販サイトも数多く見られ、月商ベースで1億円以上の売上を有するサイトも決して稀ではない。
04年にはモバイル通販市場はインターネット通販市場全体の10%以上を占めると見込まれる。消費者に最も身近な情報ツールとして携帯電話のさらなる高機能化が進む傾向に合わせて高い伸びが続くものと予測される。

（2）小売拠点型通販　03年実績　1976億円　06年予測　3215億円（03年比63%増）
1997年からのローソンによるマルチメディア端末の設置によって始まり、以降GMS／量販店宅配、コンビニエンスストア拠点型の参入が相次いだことで市場が活性化した。03年実績の97%以上がコンビニエンスストア拠点型によって占められる。ローソン、セブンドリーム・ドットコム、ファミマ・ドット・コムといったコンビニ上位各社が実績を伸長させたことに加え、GMS・量販店宅配も、阪急キッチンエールを筆頭に実績を伸長させ、市場全体では1976億円に達した。
今後も、市場全体がコンビニエンスストア拠点型の動向に左右されると見られるが、上位企業を中心に何れも好調に推移しており、拡大が予測される。一方、 GMS・量販店（ネットスーパー）は、百貨店への信頼度／ブランド力を背景に阪急キッチンエールが好調に実績を伸ばしており、高品質・高い信頼性の認知が進めば、今後も更に市場が拡大すると予測される。

（3）テレビ通販　03年実績　2048億円　06年予測　2535億円（03年比24%増）
1971年にフジテレビの「東京ホームジョッキー」の番組内コーナーとして始まった。その後、1980年代には番組型ホームショッピングの台頭、1990 年代にはインフォマーシャルの導入や通販専門局の立ち上げなど、新たな手法／形態が出現した｡こうして市場の活性化とともに競争も激化し、市場そのものは拡大を続けたもののテレビ通販企業の淘汰が進む結果となった。
この市場拡大の背景には従来の地上波放送に加えてCATV／衛星デジタル放送の視聴可能世帯数の増加も挙げられる。2000年以降はDSデジタル／110 度CSデジタル放送の開始によって多チャンネル化が進み、通販専門局が増えて市場が活性化した。04年にはこれまでテレビ通販専門局を牽引してきたQVC ジャパン／ジュピターショップチャンネルが相次いで完全24時間生放送を開始するなど、テレビ通販専門局での実績拡大がより顕著となっている。しかし、テレビ通販専門局においても拡大要因の1つである視聴可能世帯数の増加が恒久的には見込めない状況の中で、新規顧客／リピート需要を獲得し実績の維持・拡大を目指している。完全24時間生放送の開始などエンターテイメント性と商品力を高めていくことがその手段となる｡

（4）カタログ通販　03年実績　1兆6980億円　06年予測　1兆6580億円（03年比2%減）
高島屋が1899年に通販事業を開始したことに始まる。戦後は､1951年に高島屋が再開｡1970年代に、ニッセンに続き多く設立された総合通販会社が便利さや価格訴求、商品数の多さで売上を伸ばし通販市場を形成した。1990年代は、総合通販に代わり食品、衣料、化粧品の単品を扱う専門通販会社が台頭して03年のカタログ通販シェア約6割を占めるまでに成長した。2000年以降、カタログ通販はインターネット通販やテレビ通販と競合して需要を奪われ 03年の通販全体市場シェアは60%に下がった。最近では、健康意識の高まりから需要が見込まれる健康食品、化粧品を扱う企業が増えて競合が激化している。店舗販売の導入、企業合併、企業トップの若返りなど次世代に向けたさまざまな取り組みが始まっている。縮小の要因は、総合通販、百貨店通販、通信教育、講座通販などの低迷に因るところが大きい。

2.通販全体の市場規模　03年実績　2兆7755億円　06年予測　3兆4560億円（03年比25%増）

1990 年代後半には総合通販を始めとするカタログ通販の不振によって伸長率が鈍化し、1997～98年に頭打ち状態となった。2000年以降はカタログ通販・テレビ通販からの需要シフトもあり小売拠点型通販やモバイル通販の立ち上がり、インターネット通販の高伸長によって再び拡大に向かっている。各通販市場で上位にランクしている企業の多くは、複数のメディアを活用して露出度を高め、実店舗も連動させた販促活動を展開して相乗効果を挙げ実績を拡大している。今後も市場は小売拠点型やモバイル通販が新たな需要を開拓するとともに、インターネット通販がカタログ通販の不振を補いつつ拡大を続け、06年には3兆 4560億円規模に成長すると予測される。

3.通販市場の参入企業シェア （03年実績による）

全体市場では依然として通信教育／総合通販／百貨店系の通販各社が上位シェアを有する状況に変化はない。そこにジュピターショップチャンネル／アマゾンジャパン／やずや／QVCジャパンといった企業の急成長による上位への食い込みが見られる。上位企業の淘汰と新興勢力の台頭は当面続くものと予想される。
1000億円を超える通販大手はベネッセコーポレーション／千趣会／ニッセン／ベルーナなどの通信教育／総合通販の4社のみになるものの、 500～1000億円未満には成長著しいディーエイチシー／ジャパネットたかた／セブンドリーム・ドットコムなど7社が到達している。
高い伸長率を見せているのはアマゾンジャパン／サニーヘルス／やずや／ヨドバシカメラといった専門通販であり、高い商品力で需要を獲得しているサニーヘルス／やずやに対して、アマゾンジャパン／ヨドバシカメラはサイトの利便性などが評価される形で急成長を見せている。
テレビ通販専門局を運営するジュピターショップチャンネル／QVCジャパンは、04年には完全24時間生放送にシフトするなど、今後さらなる実績拡大が確実であろう。


2004/10/28

韓国語

ましせよう：おいしい

絶対に食べなくちゃといわれる食べ物：けらんぱん

モンテカルロシミュレーション

http://bizex.goo.ne.jp/tool/mng/6_8/

http://bizex.goo.ne.jp/tool/mng/6_8/1616/

モンテカルロシミュレーション
読み方：−｜英語訳：-｜解説者：コンピタント株式会社

モンテカルロシミュレーションとは、投資評価などでシミュレーションを行う際に、事前に予測値の設定が困難な指標について乱数などを用いて不確定要素に不確定な数値を入力できるようにし、その入力を何度も繰り返すことで投資評価などのシミュレーション結果がどのように変化するのかを検証することを通じて、不確定要素の全体の与える影響の程度を知ろうとするもの。
不確定要素の入力に際して、シミュレーション使用者の意図を反映させない点でセンシティビティ分析とは異なる。

ビジネスアイデア

最近B2B技術ベースのビジネスのモデルを考えている。
僕の考えは甘かった。技術だけ勝負を注目していたが、ほかのメンバーのアイデアは技術がシンプルだが、モデルが成り立つ一方、成長の余裕のある分野にさせられる。

株の無料相談

このようなサイトがるが
http://www.e-cap.co.jp/
どうなのか・・・

茂木健一郎 プロフェッショナル仕事の流儀 吉田

力を出し切るのが、仕事
喜び、悔しさのわかる人

自身スキルが失ってから、人を見るようになった。人のやる気を大事にするようになった。

TLOとは

TLOとは、Technology Licensing Organization（技術移転機関）の略称です。大学の研究者の研究成果を特許化し、それを民間企業等へ技術移転（Technology Licensing）する法人であり、産と学の「仲介役」の役割を果たす組織です。技術移転により新規事業を創出し、それにより得られた収益の一部を新たな研究資金として大学に還元することで、大学の研究の更なる活性化をもたらすという「知的創造サイクル」の原動力として産学連携の中核をなす組織です。
http://www.jauiptm.jp/tlo/tlo.html

ユニーク商業人列伝：テンプスタッフ（株） 代表取締役 篠原欣子氏

ユニーク商業人列伝：テンプスタッフ（株） 代表取締役 篠原欣子さん
http://www.shogyo-shisetsu.jp/article/retsuden/retsuden013.html
http://www.tempstaff.co.jp/

品質機能展開（QFD）

http://techon.nikkeibp.co.jp/article/WORD/20060227/113708/

　新製品開発の際，十分品質の高い製品を製造するためには，設計段階から品質に配慮しておくべきと考えるのは自然なことだ。しかし品質を高めるために，具体的に設計段階で何をすべきかは必ずしも自明ではない。品質機能展開は表の行に目的とする品質（要求品質）を，列に直接管理可能な要素（品質要素）を記入した二元表（品質要求展開表）を用い，互いの関係付けから重要性の高い品質要素は何か（＝設計段階で何をコントロールすべきか）を明らかにする手法。 1960年代に，赤尾洋二，水野滋の両氏が開発した。

　当時の自動車業界は，次々と新製品を開発して急成長している最中だった。品質に関する取り組み（TQC：Total Quality Control）も盛んになっていた。しかしQC活動を実施していたのは製造現場で，新製品の設計が確定したあとのこと。設計段階から品質を向上させるよう考えておくのが良いことは分かっていても，方法論がなかった。QFDはこのような背景のもとで日本で生まれた手法であり，Quality Function Deploymentという英文は「品質機能展開」という日本語の直訳に当たる。

　二元表を初めて用いたのはブリヂストンで，1966年のこと（Y. Akao， “QFD：Past，　Present， and Future”，Proceedings of International Symposium on QFD ’97．）。タイヤの品質と製造プロセスの管理項目とを結びつけるものだった。その後三菱重工業の神戸造船所で，顧客の要求と設計品質とを関連付けるのに二元表を用いた（同）。これらの活動は品質展開（QD）と呼ばれた。

　一方ほぼ同時期に，製品の機能定義と分析に用いる価値工学（Value Engineering）をベースに，「狭義のQFD」の概念が生まれた。狭義のQFDは「品質を形成する職能ないし業務を，系統的にステップ別に細部に展開していくこと」（赤尾洋二，吉澤正監修，新藤久和編「実践的QFDの活用」日科技連出版社）と定義されている。狭義のQFDに品質展開などの考え方を加えたものが「広義のQFD」になる。

　1970年代半ばになると，QFDはさまざまな目的への応用が考えられた。例えば「競合製品とのベンチマーク，市場要求の分析，品質関連情報の後工程への伝達，設計意図の製造への展開，管理ポイントの明確化，初期不良の削減，設計変更の削減，開発期間の短縮，開発コストの削減，市場シェアの確保」（“QFD：Past， Present， and Future”）などが挙げられる。米国と欧州でのQFDの導入は1980年代になって始まった。

　トヨタ自動車もQFDを広く採用した。「関連会社の日野自動車，トヨタ車体で取り組みが始まり，1970年代の終わりにはグループ全体に広がった」（同）という。

　ばくぜんとした問題を具体的で管理可能な項目に還元する手段としてQFDは有効であり，他の手法との組み合わせも考えられる。例えば要求品質を実現するための設計値を具体的に設定するには，実験計画法の発展形であるタグチメソッドを組み合わせたり，多くの定量データから要素を抽出する多変量解析の手法を組み合わせたりできる。またナレッジマネジメントと組み合わせ，暗黙知を形式知に変換する過程にQFDを用いることなども考えられている。いずれも QFDと他の手法を互いに補うものと期待されている。

情報共有について

情報共有について色々な経験と感想がある。
私の部署は全社のデータを管理している部署である。つまりシステムの中核となるデータ管理を担当している。システムによってデータがセキュリティーを維持したままで共有するようになるため、業務効率が数十倍、数百倍向上できたといえるではないかと思う。また、これから次世代ＣＴＩ、統合システムを構築・導入するため、毎日努力している。これらシステムが導入できたら、情報共有と活用によって創出する付加価値がまた数倍向上できる。
とはいえ、システムは機器で、究極的に共有は人である。システムデータ分析の結果で、一部営業マンは個人の受注数字だけ注目して、グループ全体に情報共有を非協力、或いは情報損失させる行為もあった。情報システム担当の私は非常に痛感と感じる。過剰に良質顧客囲い込みや、受注に至らない顧客情報入力の省略や、曖昧の情報入力はグループ全体にとって大きいな機会損失をもたらしている。これらの問題点は短期間解決できる問題ではないが、今までのように各本部と合わせて持続的に解決していきたいと考えている。

今後継続に授業感想を書こうと思う

Mon67 △IT Application
Tue3 △MIS
Tue6 ○CRM
Wed6 △Patent GW
Wed7 ○ICT Venture
Thr7 ○Strategy Control
Fri1 ○AdvTech Strategy
Fri2 ◎Finance
Fri3 △Knowledge Mng
Fri4 △B2B Marketing
Fri5 ◎Entrepreneurship
Fri6 △Biz Model in IT Era
Sat1 △ICT Venture GW
Sat2 ○Macro Econm
Sat3 △Knowledge Asset
Sat4 △IT Venture
Sat5 △POM
Sat68 ○Seminor
Fall57 ○IT Conslt
Fall14 △New Domain
Fall24 △Biz
* FinAccnt
* MngAccnt
* Strategy
* HRM
* Marketing
* ICT Venture
* Annual Stat
* Micro Econm
* XBRL